住宅断熱計画の参考資料
「断熱と室内環境」および
「地中熱熱交換換気と省エネ」
を差し上げます。
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Lately Updated at 2008/10/24 |
1997年に締結された気候変動枠組条約に基づく京都議定書は、最大の温室効果ガス排出国アメリカが離脱したなかで2005年 2月16日に発効しましたが、日本の温室効果ガスの排出量は基準となる1990年の排出量を上回り続けています。
急速に進む地球の温暖化の原因は産業革命以降大気中に蓄積され続けているＣＯ２をはじめとする温室効果ガスにあるとされていますが、経済成長を続ける開発途上国の排出量が増加する一方、先進国の排出量もなかなか削減されないのが実情です。
私たちがこれからも安定した生活を続けるためには、生態系に負担を掛けないサステナブル（sustainable=持続可能）なライフスタイルを確立しなければなりません。
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ヨーロッパでもとりわけ建物からの温室効果ガス排出量削減に熱心だったドイツは2002年以降に新築される住宅を低エネルギーハウスと定め、あわせて、次世代型住宅として年間空調エネルギーを20KWH/ｍ２とする超低エネルギーハウスの開発を始めました。
その後北欧やドイツで多くのエネルギー消費の少ない住宅が開発され、日差しを最大限に取り入れる。太陽熱温水器（ソーラーコレクター）を使って自然エネルギーを給湯にも利用する。熱交換換気によって換気による熱損失をできる限り抑制する。など、なるべく人工的な空調に頼らずに室内環境を快適に保つ工夫を取り入れています。
これらの住宅は総称して「パッシブハウス」と呼ばれています。
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寒冷地向けに設計された建物をそのまま温暖な土地に建てたら、夏には普通の家で快適に暮らせる日でも熱が篭るためいつも冷房をしていないと快適な家にはなりません。
夏の湿度が低く、気温もそれほど高くないヨーロッパでも、北欧やドイツのパッシブハウスの考え方で家を造ると冷房負荷が大きくなるので、温暖な地域に適した寒冷地とは異なるパッシブハウスの開発が進められています。
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ヨーロッパにヨーロッパのパッシブハウスがあるように、日本にも日本のパッシブハウスを作る必要があります。ヨーロッパの気候と日本の気候は番っていますから、どんなにヨーロッパのパッシブハウスが優れていても、それが日本の気候に適しているものではありません。
ヨーロッパと日本ほど機構が違わない日本の国内でも、冬の日照時間や太陽輻射熱の大きさが異なる太平洋側と日本海側では熱収支が大きく異なるので、それぞれに適した断熱と自然エネルギーの活用方法は異なります。
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特定非営利活動法人「外断熱推進会議」公益性の虚構
80000アクセス達成！ ありがとうございました。(2007/ 2/ 2)
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