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日本の家では65歳以上の溺死者数世界一

 このサイトのトップページで、「日本人の家」に住むことが、「中国人の給料」を貰うことや「イ
ギリス人のコック」を雇うのと同じように悲惨なことだというジョークをご紹介しました。

 日本の住宅の環境を物語るデータの一例に家庭内で溺死する例が諸外国に比べて極めて高いことが
挙げられます。浴室を暖かく保てないために入浴前後の温度変化が激しく脱衣室−浴室−脱衣室の間
で急激な血圧の乱高下が起こり「ヒートショック」と呼ばれる状態になります。
 ヒートショックのほんの一部に過ぎない溺死者数でも人口10万人あたりの発生数は国際比較で2位
以下を大きく引き離して断トツを示しています。



 日本の年間交通事故死者数は 7,800人(平成15年)ですが、浴室で溺死した65歳以上のお年寄りの
数は14,000人(平成12年)を超えています。

 国によって入浴習慣は異なります。
 日本人の高温の浴槽に身を沈める習慣が高い溺死率の原因で、「このデータは日本の住宅環境の悪
さを示すものではない」と考える方がいらっしゃるかもしれません。

 しかし、入浴の習慣がヒートショックの危険を持つものであればなおさら私達はより良い室内環境
を作っていかなくてはなりません。

 願わくば、皆様が「快適な家に住む幸せな日本人」になっていただくために、このサイトと当社を
ご活用くださることを願っています。

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 2006年12月、NHKのホットモーニングで「溺死の原因の中で熱中症によるものが最も多い」とい
う報告がありました。入浴中の溺死自己の原因は二つあり、

(1)
 42度以上のお湯に長くつかることによって、体温が39度以上になって脱水症状をおこし気を失う。
(2)  体温より高い温度のお湯に入ることで血圧が急激に下がる。70〜80一気に下がると危険。
のふたつのパターンで多くの方が亡くなっているそうです。

 ヒートショックは主に体温が暖まる過程で給に血流が増し、大動脈付近から剥がれた血栓が毛細血
管に詰まる血栓症が多いのではないかと考えていましたが、寒い家に住み高温の湯で体を温めようと
するとき急に体温が上昇し熱中症と同様な状態になる例も多いということのようです。


 ヨーロッパでは日本のように深い浴槽に身を沈める習慣がなく、北欧の住宅やホテルの中にはシャ
ワーの設備しかない家も見かけますから上のグラフの日本の数値が突出していることに個人的には納
得しています。

 「冬に冷えた体をぬるい湯に漬けても温まらない」という声が聞こえてきそうですが、寒い家に住
み熱い湯につかる習慣は命の危険を伴うことをもうよく覚えておいてください。
 


外断熱建築物の換気方法に関する特許を出願しました
 室温の安定したRC外断熱建築物は多くの地域で冷房を必要としません。しかし熱帯夜が連続する 都会や平均気温の高い地域では冷房を必要とする時期があります。
 このような場合でも換気方法を工夫することによって、室温を1.5〜2℃低く維持することができ、 冷房を使用しなくても快適に暮らすことができます。

 今回出願した特許に関してこちらで詳しく説明しています。


2005年02月17日 地球温暖化防止条約が発効しました。           2005/02/17
 地球温暖化防止を目指して先進国の温室効果ガス排出削減の数値目標を定めた京都議定書が16日午後2時、発効しました。
 京都市で97年に開かれた気候変動枠組み条約第3回締約国会議(COP3)で採択されてから7年2カ月。世界最大の排出国の米国が離脱を表明、発展途上国には削減義務がないなど実効性に疑問の声もありますが、発効で、世界が地球規模の環境破壊を招く温暖化に対して法的拘束力を持って取り組む新たな段階に入りました。

 日本はこの議定書でCO2の発生量を6%削減するよう求められていますが、現在排出量が基準年度の1990年に比べて8%増加していますから、基準年度の排出量にして14%、現在の排出量を基準にしても11.1%の削減の必要があります。

 近年、日本でも台風の上陸数の増加、集中豪雨の凶暴化などが話題になっているほか、富士山の永久凍土が減少し生態系への影響が心配されています。

 小泉首相は京都国際会議場で開かれた公式記念行事で「日本は環境技術で世界に貢献する」と表明しましたが、日本の住宅の省エネ化への取り組みは父として進んでいません。

 この条約は2008年から2013年までの期間を限定したものですが、「2013年以降どのように温暖化を防止していくか」も重要な課題です。


2004年05月15日 住宅情報5月12日号 特集「マンションって結局何年住める」 2004/05/15
 サブタイトル「建て替えまで平均38年、だけど...」
 記事のはじめに「外断熱ブームに火をつけた」と言われる「日本のマンションに潜む史上最大のミステーク」でも紹介されていた住宅サイクル年数などのデータが紹介されています。
 記事の内容と平成8年の建設白書には若干の違いがあります。
 平成8年の建設白書には次のように書かれています。
 「日本の住宅の寿命は、建築時期別のストック統計から試算してみると、過去5年間に除却されたものの平均で約26年、現存住宅の「平均年齢」は約16年と推測されるが、アメリカの住宅については、「平均寿命」が約44年、「平均年齢」が約23年、イギリスの住宅については、「平均寿命」が約75年、「平均年齢」が約48年と推測され、日本の住宅のライフサイクルは非常に短いものとなっている。」


 建替え年数の平均が38年と言うこともさることながら、建替えまでの年数のピークが住宅金融公庫の返済がまだ終っていない30〜34年のところにあることに驚かされます。
 繰上げ返済をしたうえで建替えるケースがこれほど多いとは!

 建替えまでの年数を左右する要因としてこの特集は次の要因を挙げています。
項    目
1. 構造体が丈夫  かぶり厚さを大きく、水セメント比を小さく
 スパイラルフープの使用
2. 設備・部材が円滑に更新できる  鞘管方式の給湯・給水配管、天井裏・床下に配管スペースを造る。
 共用排水管を専用部分に入れない。パイプシャフトに点検口取付
3. リフォームのしやすさ  柱や梁が間取り変更の邪魔にならないように計画されている
4. 適切な建物管理  管理組合が適切な長期修繕計画を立て、積立金を見直す。
5. 持続できる地域社会に立地する  公共サービスを受けにくい辺鄙な立地では高齢化とともに買物等が
不便になり生活できなくなる。

 「長期修繕計画と修繕積立金の見直しにより、建物を100年使うことも可能」と言うのがこの特集の結論のようですが、マンションを100年間使うためにいったいどれだけの修繕費が必要になるのでしょうか?
 この記事の参考資料には100年間の長期修繕計画がないので、その費用を直接確かめるわけには行きません。老朽化するほど修繕費が嵩むと考えるのが自然でしょう。



 内断熱工法で建てられた建物では維持管理費の多くが外壁のクラックの確認と補修のために使われます。一般に10〜15年周期で外壁メンテナンスが行われますが、建物の長寿命化を図るためにはより短い周期でメンテナンスを行う必要があります。

 図24から1回の大規模修繕に1戸あたり100万円近い外壁メンテナンス費が使われているものと推察されます。100年なら6〜800万円が使われる計算になりますが、これだけのメンテナンスをしても100年間使い続けられる保証はありません。
 外断熱工法の建物では、外壁に損傷があるところを部分補修し、外壁の大規模修繕は30年周期で行う程度で充分ですから、外壁補修のための費用は半分以下に下がります。

 上の図3で欧米の建物の耐用年数が長い理由の一つが外断熱工法にあることを考えても外断熱工法は耐久性と低い修繕費をもたらすと言えます。

 住宅情報の記事の中では、鉄筋のかぶり厚さに関して、「屋外に面する部位がタイル張り、モルタル塗り、外断熱広報の場合などに限り、最小かぶり厚さを1cm減らすことができる」と書いているだけです。

 今、一般の分譲マンションの建築コストは約1,000万円ほどで残りは土地代や経費です。外断熱工法のために建築費が15〜20%上昇したとしても空調費修繕費などランニングコストの低下、耐久性の向上などで得られるメリットはコストの上昇をはるかに上回ります。


 以下のTOPICSはBack Numberへ移動しました。

2004年03月20日 kitayajinさんの両面防湿内部通気型外断熱工法        2004/03/20

2004年01月29日 あるマンションの外装を見ました               2004/01/29


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