目黒区駒場にＦ邸が竣工します。タイル張り部分はＲＣＢ、その他の部分はドライビットいずれも 100mmの厚さで本格的に外断熱しています。

　地下には声楽をなさる奥様のために音楽ホールを設けています。

日本の家では６５歳以上の溺死者数世界一

　このサイトのトップページで、「日本人の家」に住むことが、「中国人の給料」を貰うことや「イ
ギリス人のコック」を雇うのと同じように悲惨なことだというジョークをご紹介しました。

　日本の住宅の環境を物語るデータの一例に家庭内で溺死する例が諸外国に比べて極めて高いことが
挙げられます。浴室を暖かく保てないために入浴前後の温度変化が激しく脱衣室−浴室−脱衣室の間
で急激な血圧の乱高下が起こり｢ヒートショック｣と呼ばれる状態になります。

　ヒートショックのほんの一部に過ぎない溺死者数でも人口10万人あたりの発生数は国際比較で２位
以下を大きく引き離して断トツを示しています。

　日本の年間交通事故死者数は 7,800人（平成15年）ですが、浴室で溺死した65歳以上のお年寄りの
数は14,000人（平成12年）を超えています。

　国によって入浴習慣は異なります。

　日本人の高温の浴槽に身を沈める習慣が高い溺死率の原因で、「このデータは日本の住宅環境の悪
さを示すものではない｣と考える方がいらっしゃるかもしれません。

　しかし、入浴の習慣がヒートショックの危険を持つものであればなおさら私達はより良い室内環境
を作っていかなくてはなりません。

　願わくば、皆様が「快適な家に住む幸せな日本人」になっていただくために、このサイトと当社を
ご活用くださることを願っています。

　2006年12月、ＮＨＫのホットモーニングで「溺死の原因の中で熱中症によるものが最も多い」とい
う報告がありました。入浴中の溺死自己の原因は二つあり、

（１）	４２度以上のお湯に長くつかることによって、体温が３９度以上になって脱水症状をおこし気を失う。
（２）	体温より高い温度のお湯に入ることで血圧が急激に下がる。７０〜８０一気に下がると危険。

のふたつのパターンで多くの方が亡くなっているそうです。

　ヒートショックは主に体温が暖まる過程で給に血流が増し、大動脈付近から剥がれた血栓が毛細血
管に詰まる血栓症が多いのではないかと考えていましたが、寒い家に住み高温の湯で体を温めようと
するとき急に体温が上昇し熱中症と同様な状態になる例も多いということのようです。

　ヨーロッパでは日本のように深い浴槽に身を沈める習慣がなく、北欧の住宅やホテルの中にはシャ
ワーの設備しかない家も見かけますから上のグラフの日本の数値が突出していることに個人的には納
得しています。

　「冬に冷えた体をぬるい湯に漬けても温まらない」という声が聞こえてきそうですが、寒い家に住
み熱い湯につかる習慣は命の危険を伴うことをもうよく覚えておいてください。

　

地球温暖化防止を目指して先進国の温室効果ガス排出削減の数値目標を定めた京都議定書が１６日午後２時、発効しました。 　京都市で９７年に開かれた気候変動枠組み条約第３回締約国会議（ＣＯＰ３）で採択されてから７年２カ月。世界最大の排出国の米国が離脱を表明、発展途上国には削減義務がないなど実効性に疑問の声もありますが、発効で、世界が地球規模の環境破壊を招く温暖化に対して法的拘束力を持って取り組む新たな段階に入りました。 　日本はこの議定書でＣＯ２の発生量を６％削減するよう求められていますが、現在排出量が基準年度の１９９０年に比べて８％増加していますから、基準年度の排出量にして14％、現在の排出量を基準にしても11.1％の削減の必要があります。 　近年、日本でも台風の上陸数の増加、集中豪雨の凶暴化などが話題になっているほか、富士山の永久凍土が減少し生態系への影響が心配されています。 　小泉首相は京都国際会議場で開かれた公式記念行事で「日本は環境技術で世界に貢献する」と表明しましたが、日本の住宅の省エネ化への取り組みは父として進んでいません。 　この条約は２００８年から２０１３年までの期間を限定したものですが、「２０１３年以降どのように温暖化を防止していくか」も重要な課題です。

2004年05月15日　住宅情報5月12日号　特集｢マンションって結局何年住める」 2004/05/15

サブタイトル｢建て替えまで平均38年、だけど...」 　記事のはじめに「外断熱ブームに火をつけた」と言われる｢日本のマンションに潜む史上最大のミステーク」でも紹介されていた住宅サイクル年数などのデータが紹介されています。 　記事の内容と平成８年の建設白書には若干の違いがあります。 　平成８年の建設白書には次のように書かれています。 　「日本の住宅の寿命は、建築時期別のストック統計から試算してみると、過去５年間に除却されたものの平均で約２６年、現存住宅の「平均年齢」は約１６年と推測されるが、アメリカの住宅については、「平均寿命」が約４４年、「平均年齢」が約２３年、イギリスの住宅については、「平均寿命」が約７５年、「平均年齢」が約４８年と推測され、日本の住宅のライフサイクルは非常に短いものとなっている。」

「長期修繕計画と修繕積立金の見直しにより、建物を100年使うことも可能」と言うのがこの特集の結論のようですが、マンションを１００年間使うためにいったいどれだけの修繕費が必要になるのでしょうか？ 　この記事の参考資料には１００年間の長期修繕計画がないので、その費用を直接確かめるわけには行きません。老朽化するほど修繕費が嵩むと考えるのが自然でしょう。